検定制度

検定制度について

はじめに

空気調和機器及び冷凍・冷蔵設備機器は、家庭・業務・産業の幅広い分野にわたって社会基盤を支える重要なものであるとともに、エネルギー消費が極めて大きい機器でもあり、その性能と効率表示が適正に行なわれることが非常に重要です。日本冷凍空調工業会は、消費者の保護と企業間の公平な競争の促進を目的に、業界による自主的な事業として、1978年(昭和53年)、空調冷凍機器の性能検定制度を設立し、それ以降、国内向け冷凍空調機器及びガスヒートポンプ冷暖房機の製品検定を通じて、冷凍空調機器の性能試験の技術進歩の一翼を担ってきました。世界的に地球温暖化防止の取組みが加速する中、カーボンニュートラルの実現には、機器の省エネ性向上とその評価はますます重要になります。日本冷凍空調工業会は、今後とも性能検定制度の充実により冷凍空調機器の進歩発展に貢献してまいります。

性能検定制度

性能検定制度は、日本冷凍空調工業会が所有する原機設備４基(2023年現在)および検定制度加入の準原機設備81基(2023年現在)から成り立ち、空調機器の性能を担保する制度として世界では他に類を見ない制度です。性能検定制度への加入は任意であり、日本の主要メーカー14社(2023年現在)が加入しています。性能検定制度は、①製造工場の届出と準原機設備の認定に係る工場審査、②検定制度の対象となる販売機種の登録、③抜取り製品検査、の三つを柱としており、本制度に合格した製品本体には、合格を表す検定マークが表示されています。これらの検査は、日本冷凍空調工業会が委託する第三者検査機関一般財団法人日本空調冷凍研究所により公平・公正に運営されています。