業務用エアコンのAPF表示について

業務用エアコンは2006年10月からAPF表示をしています。

業務用エアコンでは、近年の省エネルギーに対する関心の高まりに伴い、JISが改正され、より使用状態に近い省エネルギー性の評価方法として、APF（通年エネルギー消費効率）の表示を行っていきます。

従来定格能力1点でのエネルギー消費効率を表していたCOPに対し、実際の使用実態に近い中間温度帯を含む5つの評価点でのエネルギー消費効率を考慮したAPF2006が2006年10月から使用されてきました。
2015年3月よりさらに使用実態に合うようにJIS B 8616:2015の改正に基づき8つの評価点でのエネルギー消費効率を考慮したAPF2015に変更されました。

APF算出方法

（1）東京地区を条件に、店舗・オフィス用エアコンは「戸建て店舗」、またビル用マルチエアコン、設備用エアコンは「事務所ビル」をモデルとして年間の総合負荷を算出します。

（2）冷房定格標準、中間冷房標準、中間冷房中温、最小冷房中温、暖房定格標準、中間暖房標準、最小暖房標準、最大暖房低温の最大8つの評価点により、(1)で求めた年間の総合負荷に応じた消費電力量を算出し、APFを求めます。

APF表示の準拠規格

APF2015表示は、JIS B 8616：2015、JRA 4002：2016（パッケージエアコンディショナー）に基づいて行います。

APF表示の対象機種

「店舗・オフィス用エアコン」「ビル用マルチエアコン」「設備用エアコン」のうち、定格冷房能力が56kW以下の「空冷式冷房専用形」および「空冷式冷房・暖房兼用（ヒートポンプ）形」。

対象外の機種

冷暖同時運転タイプ、水冷式、蓄熱槽をもつもの、電算機室用、オールフレッシュ形、機械機器および食料品向け、車両空調などの特殊機種。

APF算出条件

• 業務用エアコンの能力表示について
• 業務用エアコンの運転音表示について
• 業務用エアコンのAPF表示について

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